2024.09.14

最近募集多いですがなじみのないあの人材について

本日はデジタル人材のデータをピックアップしております！

苦手な方もいるかもしれませんが、マイナビ転職ではIT案件も多数掲載しており、デジタル人材になるために転職したい求職者の登録数も増えております。

厚労省のデータとなりますが、デジタル人材を採用したい企業様の糸口になるデータとなりますので是非参照してください！

※厚生労働省「IT・デジタル人材の労働市場に関する研究調査事業」https://www.mhlw.go.jp/content/11600000/001244078.pdfより抜粋

①IT・デジタル人材の職種別・役職別の賃金相場
• 職種を問わず、役職が高くなると、賃金水準も高くなる傾向にあり、IT・デジタル人材が賃金上昇を図るためには、昇進・昇格することが重要と考えられる。

• 職種別に見ると、同じ役職レベルでも、企画立案・プロジェクト管理の賃金水準が最も高く、運用・保守がそれに次ぐ傾向にある。

②IT・デジタル人材の職種別・ITスキルレベル別のポータブルスキルの水準

• IT・デジタル人材に求められるポータブルスキルの水準は、どの職種においても、

ITスキルレベルが上がるにつれて、対「仕事」・対「人」に関わらず、全体的に高くなる傾向にある。

• 企画立案・プロジェクト管理は、他職種に比べて高い水準のポータブルスキルが、設計・構築は、

②や④などの対「仕事」に関するポータブルスキルが、運用・保守は、特に①に関するポータブルスキルが求められる傾向にある。

③IT・デジタル企業において人材不足が深刻なIT・デジタル職種

• プロジェクトマネージャおよびソフトウェア開発スペシャリストは、従業員規模や業種を問わず、人材不足が深刻な職種である。

こうした人材不足の状況は、従業員規模別に見ると、大きな差が見られない。一方で、業種別に見ると、情報通信業は非情報通信業に比べて

人材不足の傾向が強く、特にその傾向は、プロジェクトマネージャやシステムアーキテクト、ソフトウェア開発スペシャリストにおいてより顕著である。

④転職活動期間と転職による賃金変化の関係
• 5年以内にIT・デジタル職種に転職した者の転職活動期間は、「1か月～3か月未満」が33％と最も多く、

「1か月未満」および「3か月～半年未満」がそれぞれ約20％でそれに次いでいる。（左図）

• 賃金上昇者の割合は、転職活動期間が1か月～半年未満の人で多い。

逆に、転職活動期間が1年以上と長期化したり、

1か月未満と短期間の場合には、賃金上昇者の割合は少なくなる傾向にある。（右図）

上記のデータからも分かるように、募集検討企業様の給与水準が合っているかどうか？

自社が人材不足が深刻な職種に該当しているにも関わらず人材を採用甘く考えてないか？など

クライアントと採用人材を要件定義する際にも活用できる資料となっております。

リクロコNEWS